高速インターネットサービス

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業務を効率化し、
コミュニケーションを
スムーズに
定額料金でユーザー数無制限のビジネスチャットツール
小規模から大規模まで人数に関係なく使え、シンプルで安全なコミュニケーションツー ルとして業務効率を上げる
メールのやりとりが多すぎて時間がかかる
チャットなら短文で即返信が来るので、確認や承認がすぐ終わる。メールの「件名考えて、挨拶書いて…」みたいな手間が省けます。
例えば、「この資料を確認してください。」とメールで送ると相手がいつ読んだのかもわからず、返事が翌日になることも多いと思いますが、チャットツールなら、相手が内容を確認したかが既読として表示されるので、確認や承認がスムーズに行えます。


情報が分散して見つけにくい
チャンネルやスレッドで話題を整理でき、検索機能で過去の会話やファイルをすぐ掘り出せます。
メールフォルダやCCの迷子がなくなります。
例えば、「あの契約書どこだっけ?」と探す際には、メールだと内容に検索で引っかかるキーワードが無ければ探せませんが、チームやプロジェクトごとに整理しているので、過去の会話の内容を確認しながら、探している契約書を探し出すことができます。
チーム内の進捗が把握しづらい
グループチャットでタスクの進捗や質問を全員で共有できるので、「誰が何してるか」が一目瞭然。報告漏れや二重作業が減ります。
例えば、「お客様から了解いただきました。」とアップすれば全員がすぐ確認でき、次の作業に取り掛かることができたり、お客様への対応も柔軟に行えます。

業務のコミュニケーションでよくある「非効率」や「ミス」を減らす解決策

ビジネスチャットツール
メールで簡単に社外のユーザーも招待可能。また、ユーザーごとに権限を設定することでセキュアなコミュニケーションも実現できます。
ダイレクトメッセージ
1対1で会話できます。

チーム
メンバーと共同作業ができるワークスペース内で複数のチャネルを作れます。

公開チャンネル
すべてのメンバーが参加できます。

ディスカッション
チャネル、またはチームで個別の会話ができます。

プライベートチャネル
招待されたメンバーのみが参加できます。

セキュリティもしっかり!
個人用チャット(LINEなど)と違って、ビジネス向けは暗号化やアクセス制限が充実。機密情報も安心して扱えます。

セキュアなファイル共有
ファイル、ドキュメント、写真、ビデオをチャット上にドラッグ&ドロップするだけで、簡単にファイルが共有できます。
もちろんデータは暗号化されて通信されるので安全にファイルをやり取りでき脱PPAPにも有効です。
どんな端末からでもOK!
PCでもスマホでも、どんなデバイスからでも、チームと即連携。場所を選ばず、チャットや通話でスムーズに情報を共有できるので、業務の効率がぐっと上がります。
セキュアなファイル共有
ファイル、ドキュメント、写真、ビデオをチャット上にドラッグ&ドロップするだけで、簡単にファイルが共有できます。
もちろんデータは暗号化されて通信されるので安全にファイルをやり取りでき脱PPAPにも有効です。

ハイサイチャットはユーザー数無制限で一律定額料金
(税込み)
ハイサイチャット定額で安心、使い放題
月額15,400円
ユーザー数
無制限
一般的なビジネスチャットサービスは
ユーザー数による課金となるため、全社員が利用して外部ユーザーを招待すると、料金が高額になってしまいます。
ハイサイチャットはユーザー数が無制限なので、追加費用の心配が無く安心です!
使うほどおトク!
社員が増えても、外部ユーザーを招待しても、ずーっと定額!追加料金ナシ!
ユーザー数
無制限
※想定ユーザー数:200人
※想定同時チャット利用ユーザー数:50人
ディスク容量
100GB
メッセージ保存期間
無制限
プッシュ通知回数
毎月最大 10,000件
通話機能
ビデオ通話/音声通話
※最大同時通話:10人
※最大通話時間:60分/1回
※Jitsi Meet を使用しています
他社のユーザー単価制とは違い、定額だから安心!
追加申し込みの手間もなく、シンプルでわかりやすい料金体系。
ユーザー数が増えるほど、おトクさが実感できます!ぜひ比べてみてください。


例えば200人の利用者の場合、一人当たり月々なんと77円
こんな企業におすすめ!

チーム間の情報共有を効率化したい企業
チャンネル機能やファイル共有で、部署ごとの進捗管理や資料のやりとりが簡単。メール依存を減らしたい場合に有効。
中小企業やスタートアップ
定額制でユーザー数無制限なので、人数が少ない段階からコストを抑えつつ、全員が利用可能。成長しても追加料金の心配がありません。
セキュリティを重視する企業
専有サーバーでデータが分離されるため、機密情報を扱う業種や、個人情報を多く取り扱う企業。情報漏洩が気になる企業に適しています。